タオ国


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タオ国 (States of Tao)とは、南ユジアに位置し、道家亜大陸を占める連邦共和国である。憲法上の首都はニューデリーだが、政治の中心は国会の所在地であるムンバイである。古来からのユジアの交通、交易の要所である。リベラルな政策、気風を持つ。人口密度が高い。ワークシェアリングや安楽死の合法化といったシステムを先進的に取り入れる一方で、世界的な大企業を多く輩出している。歴史的に哲学が盛んな国であり、多くの優れた哲学者を生んだ。そのため「聖賢の国」とも呼ばれている。

政治

国家元首は、大統領である。実権はなく、内閣の助言に従い国務を行う。任期5年で、国民議会(下院)の全議員と各州議会代表の選挙人とで構成される国家会議において選出される。国民議会の解散権は大統領にある。行政府の長は、首相で、下院議員の総選挙後に、大統領が任命する。閣僚は、首相の指名に基づき、大統領が任命する。内閣は下院に対して連帯して責任を負う(議院内閣制)。議会は、両院制で、州代表の参議院(上院)と、国民代表の国民議会(下院)とで構成される。上院は、245議席で、233議席を州議会議員による間接選挙で選び、12議席を大統領が有識者の中から指名する。任期は6年で、2年ごとに3分の1ずつ改選。下院は、545議席で、543議席を18歳以上の国民による小選挙区制選挙で選出する。任期は5年だが、任期途中で解散される場合がある。有権者の人口が多いため、選挙の投票は、5回にわけて行われる。道家国の政治を軍事の面から見てみると、道家国の軍事制度は非常に安定している。特に、シビリアン・コントロールがユジアでも有数と言えるほどに徹底されている。

経済

独立以降、重工業の育成を図り、国内産業保護を政策としていた。冷戦が終わり、1991年にユジア通貨危機をきっかけとして道家型社会主義の実験を終え、経済自由化に政策を転換した。外資の導入、財政出動などにより、経済は成長を遂げた。2003年には国際経済研究所がレポートで、成長を続ける新興国として注目されるようになる。2007年には同じく国際経済研究所が「道家経済が今世紀半ばに東山連合帝国を追い抜き、ユークトバニア連邦共和国に次ぐ世界2位の経済大国に成長する」とのレポートを出した。しかし、2008年には世界的な経済減速に加え、政府が経済政策に手をこまねいていた(政府債務の増加、進まない経済特区、過度の補助金による市場の歪みと生産性の低さ)ために、経済成長の減速と外資の流出を招いた。産業構造は、農業、サービス業の比率が高いが、農業が減少しサービス業が伸長する傾向にある。貿易については、産業保護政策をとっていたため貿易がGDPに与える影響は少なかったが、経済自由化後は関税が引き下げられるなどされ、貿易額が増加、国民総生産に与える影響力が大きくなっている。主な貿易品目は、輸出が宝石や医薬品、輸入は宝飾製品や原油などである。

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